11月16日～22日のクリプトニュースまとめ

2023年11月27日2024年4月28日

11月16日～22日のクリプトニュースまとめ

近始めたXでの「今日のクリプトニュース」発信、せっかくなのでXでの投稿が溜まったら定期的にまとめて記事にしようと思います！そもそもなんでニュースに触れることが大事ナノ！？という部分はしばらく再掲するのでニュースハイライトだけ読みたい人は目次から飛んでください。

📢今日のクリプトニュース

1. 取引所ニュース
– HashKeyが11月1日11:11にERC-20プラットフォームトークンHSKをローンチ予定。

– Binanceは11月1日午前0時にCelestia (TIA)を、Bitgetは10月30日午後6時にWAX (WAXP)、11月3日午後4時にMemecoin… pic.twitter.com/oOwoRkKm8p
— フーミン@BCG (@fooomin_crypto) November 1, 2023

【再掲】クリプトは日々の情報収集が稼げる額に直結する！

ニュースに触れることで「今どこにお金やユーザーが集まっているか？」という嗅覚を鍛えることができます。これは仮想通貨やBCGで稼ぐための基本中の基本です。この界隈はどれだけ情報が早く掴めるか？が何よりも重要です。この界隈は情報＝命です。

BCGをやっている人！誰でもSTEPNを2022年の1、2月から情報を仕入れてやっていたかったですよね？（僕も2022年1月に知ってジェネシス買いたい人生だった）STEPNに2022年5月から参入して地獄組なんて呼ばれる養分ムーブをかましてはいけないのです！というか僕のフォロワーの方には爆益を掴んで頂きたい。なのでニュースのまとめ発信を始めました。

原資も同じ、一日にかけてる時間も同じ。でも投資回収率（ROI）は天と地の差・・・これがBDGやクリプト界隈の厳しい現実です。情報を得た早さと行動によってROIは全く違います。先ほど挙げたSTEPNの例では1月2月にSTEPNを恐る恐る始めた人はもうウハウハで原資回収なんてとうに終わっているのでB国が終わろうがM2Eジャンルが縮小しようが毎日楽しいSTEPNMOOOOVE！をしているのは誰でもご存知だと思います。

しかしSTEPNが急速に認知を拡大し大ブームになりTwitterのトレンドに毎日上がるようになってから始めた人はどうでしょう？いわゆる原資回収不能に陥ってしまっています。これが情報収集しておくことの重要性です。要はどれだけアンテナを張れているかどうかは、稼ぐための初動が出来るかどうかなのです。

ちなみにSTEPNは2021年12月くらいにとある日本人クリプトニュースまとめ発信者から既に注目PJとしてVC資金調達のニュースが発信されていて、初動で動いた人は結構そのニュースを見ていたというのを後から知り僕は悶絶しました。

ね。情報に早く触れることって神でしょ。

【再掲】どんなニュースをどうみたらいいの？

ニュースの重要性は分かったよ！でもクリプト関連のニュースって専門用語が多かったり、難しいカタカナが並んでて見たところでさぁ・・・・って感じの人も多いと思います。大丈夫。最初は斜め読みで全然大丈夫。重要なのはまず情報に触れること。

そして斜め読みでも十分にニュースやまとめ情報からのインプットを高められる、絶対にアンテナを張っておくべきトピックスや読み方を教えます。

①プロジェクトの資金調達ニュース

これがクリプトで稼ぎたい人にとってのブロックチェーン・Web3・仮想通貨関連のニュースの中で最も重要です。もう最初は小難しい話は抜きにして、クリプトで稼ぎたいのであればこの資金調達関連のニュースにだけアンテナを張って、ニュースを深堀して行動していけばOKと言ってもいいくらいです。

資金調達関連のニュースは自分で深堀りすることは稼ぎに直結します。一番わかりやすいのは大きい額の資金調達（目安は100万ドル以上（億越え）の資金調達を実施したプロジェクトのニュースは要注目かなと思っています。

資金調達のニュースがなぜ稼げる！に繋がるのかというとPJが大規模資金調達する→マーケティング費に使える→ユーザーに還元がある（ココ！）からなんですね。

ユーザーに還元というのはいわゆる「エアドロ」です。給付金案件てやつです。資金調達を経てマーケティング活動の一環としてエアドロをやるかどうかはPJによって異なりますが、大規模な資金調達のニュースを見たらそのPJのホワイトペーパーのトケノミクスのトークンアロケーション（割り当て）の項目を見てみましょう。そこにエアドロップの割り当てが明記されていればエアドロを実施する可能性が高いです。

資金調達PJのなかでもアツいエアドロ案件はいつもOSAさんが発信してくれています。情報をインプットしたらちゃんと収益という形でアウトプットしましょう。僕もたいへんお世話になっています。

BCGであれば大規模な資金調達のニュースがあればデカいCEXに上場するかもだったり、インフルエンサーによるGiveawayが始まるかもといったアンテナが張れるのでこれまた初動が取りやすいです。つい最近だとSHARPNELが3,200万ドルの資金調達ニュースがあった数日後、大規模なGiveawayがありましたね。

②規制関連のニュース

これは仮想通貨相場全体に影響します。今最も話題なのはアメリカのSEC（Securities and Exchange Commission）＝米国の市場監視機関（連邦政府機関）です。日本語では「証券取引委員会」とも言います。ここがビットコインのETFを承認するかどうか。これによって仮想通貨がバブルに突入するかどうかが決まる最重要ニュースです。

ETF承認は超ポジティブニュースですが、仮想通貨にはネガティブなニュースも同じくらい多いです。アメリカで規制だ～中国で規制だ～！その度にビットコインの価格は反応して一時的に暴落したりします。

でも日常的に規制のニュースにきちんとアンテナを張っていれば、なんか仮想通貨に対して規制かかり始めてない？という気配を感じることができます。その気配を感じることができていると、実際大きな規制ニュースが入った時にすぐに「あ、これやばいやつじゃない？」と判断して、トレード目線では現物や先物のポジションをクローズしたり、お試しでショートを打つことができたりします。

実際最近の傾向として、大きな規制ニュースが入った際、ビットコインやイーサリアムの価格が反応するまでに若干の時差があります。度々Xのタイムラインでは規制報道からの暴落が発生した際に過去のニュース投稿を見て「うわぁ～これ見てれば逃げれたじゃん！！」という投稿を目にします。

資金調達と規制関連のニュースは斜め読みでいいので特にアンテナを張っておきましょう。

ではニュースのハイライトです↓

仮想通貨トレンド総括

取引所の動向:

BGXがBCテクノロジーグループへの戦略的投資を発表し、デジタル資産の革新を推進。ニュース後、BGBは0.58 USDTをわずかに超えました。
Bitget WalletのNewDegen 2023 On- XCNUSDT”>チェーントレーディングコンペが約300チームと7000人以上の参加者に達成。Bitget WalletはChilizと提携し、Chiliz Chainをサポート。
10月、Bitget Walletはダウンロードとインストール数で世界第4位の暗号ウォレットとなりました。
Coinbaseの国際および事業開発担当副社長、Nana Murugesanは2024年第1四半期に会社を離れる予定。
Crypto.comはドバイ仮想資産規制機関によって仮想資産サービスプロバイダーとしてライセンス取得。
OKX DEXはステーブルコインのためのクロスチェーンプロトコルであるMesonを統合。
主要取引所リスト（CEX：トークン – リスト時間：UTC + 8）: BitgetがUSDV（検証済みUSD）をリスト、KuCoin OTCがPYTH（Pyth Network）およびATEM（Atem Network）をリスト。

取引所の動向では、BGXの戦略的投資、Bitget Walletの新しいトレーディングコンペ、 Coinbaseの国際的な役職者の離脱などが注目されています。これらの動きが市場にどのような影響を与えるか、特にBGBのUSDT価格の変動や取引所のランキング動向が重要なポイントとなります。

暗号通貨の動向:

BlackRock: XRP ETFの提出はなし。オンラインで広まったBlackRock XRPの文書は偽物。
SafeはGoogleアカウントでの無料セルフカストディウォレットの作成をサポート。
BitdeerはQ3において内部鉱業活動から1085 BTCを生成し、現金および現金同等物で1億3000万ドル以上を保有。
Animoca BrandsはChilizブロックチェーンネットワークにバリデータとして参加。
香港上場のBoyaaは、1年間に最大1億ドル相当の仮想通貨の購入の承認を株主に求める。
Solana Foundationは中国語のスタートアップ向けに独占的な100万ドルの助成金プログラムを開始。
Camelotは11月16日から300万ARB以上を使った3か月間のインセンティブプログラムを開始。

暗号通貨の動向では、BlackRockのXRP ETFに関する報道の真偽やSafeのウォレットサポート、 Bitdeerの鉱業活動、Solana FoundationのGrantsプログラムなどが挙げられます。特に、ブロックチェーンネットワークへの参加や大手企業による動きは市場全体に影響を及ぼす可能性があります。